ニューヨーク(ロイターヘルス) - Journal of the American Medical Association誌5月27日号に掲載の記事によると、最適化された抗うつ薬治療に行動自己管理療法を組み合わせたインターベンションが、背部や関節の疼痛および抑うつ状態を有する患者の症状を軽減する。

疼痛および抑うつ状態は、労働生産性減少の2大要因であり、30〜50%の場合これらは同時に発症する、とRegenstrief Institute(インディアナポリス)のDr. Kurt Kroenkeらは述べている。

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12ヶ月のStepped Care for Affective Disorders and Musculoskeletal Pain (SCAMP)試験が、インディアナポリスの11のクリニックで実施された。患者250名(平均年齢56歳、女性53%)には、2種類以上の鎮痛剤による治療にもかかわらず持続する背下部、腰または膝の疼痛に加えて重篤度が少なくとも中等度の抑うつ状態が見られた。

積極的インターベンション群に無作為に割り付けられた患者123名に対し、ベンラファキシン75mgによる治療が開始された。3週間で奏効しなかった場合には用量が増量され、その後軽減効果が不十分であれば、6週間後に治療の切り替えが行われた。試験期間中の治療の失敗は、同様に対処された。

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12週間にわたる第2段階のインターベンションでは、疼痛の自己管理に焦点が当てられ、その間、医療関係者らは要因、増悪および否定的な感情について検討し、患者らは身体活動、筋肉弛緩法、深呼吸、気分転換および睡眠衛生などの対処戦略を習得した。

通常の治療群に無作為に割り付けられた患者127名は、抑うつ状態にあると告げられ、治療を受けるようアドバイスされた。

12ヶ月後の追跡検査時に、インターベンション群では2倍の患者が、20-item Hopkins Symptom Checklist で50%以上の減少と定義される、奏効した患者に分類された(37.4%対16.5%、相対リスク2.3、p

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結果は疼痛についても同様に、奏効率がそれぞれ41%および17.3%(RR 2.4、p

両症状に対する複合奏効率は、インターベンション群の方が3倍高かった(26.0%対7.9%、 RR 3.3、p

総合すると、「(疼痛、抑うつ状態の両方)に加えて機能状態への有害作用を改善するインターベンションは、患者だけではなく雇用者や社会的観点から見ても特に望ましいものとなる可能性がある」とDr. Kroenkeらは記している。

JAMA 2009;301:2099-2110.

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